For symbiotic community.
Providing new solutions.
Value creation, cultural renewal.
Do it with joy!
Who we are
重度の障害をお持ちの方に対する訪問介護サービス（重度訪問介護）を全国で展開。
現在数多くのクライアントにご利用いただいています。アテンダント（介護者）がクライアントの自宅で一対一の介護サービスや医療的ケアを行っています。
私たちはクライアントのパートナーとして、その人らしい自立生活を創造していきます。
私たちは、人と人をつなぎ、助け合いの笑顔が生まれる幸福な未来へ向かって邁進するソーシャル・ビジネス・カンパニーです。 障害を持つ人や高齢者の在宅生活を可能にし、みなが住み慣れた地域で自分らしくいきいきと活動する、 真のダイバーシティ・コミュニティの実現を目指します。 また、福祉に従事する人の環境や待遇を改善し、ケアする人にもケアされる人にも共に希望ある未来を創り出します。
土屋ケアカレッジで人材を養成
併設するケアカレッジで医療的ケアの資格を持つアテンダント（介護者）を養成し、送り出します。専門性の高いアテンダントによって、医療的ケアを必要とする重度の障害を持つ方や難病を持つ方も在宅での生活が可能となります。
【いのちを支える】
従来、人工呼吸器の装着が必要なALS（筋萎縮性側索硬化症）などのクライアントは、喀痰吸引など24時間の見守り介護が必要となり、家族の介護負担が重くなることが問題視されていました。私たちは呼吸器を装着するクライアントとそのご家族を全力でサポートします。喀痰吸引など医療的ケアの資格をもったアテンダントを派遣し、全国の24時間介護が必要とされるクライアントの自立生活を支えています。
【訪問看護ステーション土屋】
医療と介護の協働によって、地域包括ケアシステムならびに地域共生社会の実現を推進します。
専門性の高い技術を持つ看護師がご自宅を訪問し、医療・介護と連携しながら、安心でより質の高い在宅生活を支えます。
【デイホーム土屋】
高齢者、なかでも認知症の方が住み慣れた地域で生活できるよう、日中の居場所を提供します。
ご家族のレスパイト・ケアと、ご本人には新しい生きがいや社会の中での役割を実感していただけるような場づくりに努めます。
総合的な価値創造企業へ
シンクタンクでの調査研究並びに政策提言（土屋総研）、専門家を交えた先進的なSDGSの取り組み、出版などの情報発信（土屋パブリッシング）により、文化を刷新する総合的な価値創造企業へと歩みを進めます。
株式会社土屋グループの事業内容のご案内。
全国で重度訪問介護事業所を運営、どんな障害や病をお持ちでも、施設や病院ではなく、住み慣れた地域やご自宅で、自分らしく生きるを支え続けております。
重度訪問介護事業 ホームケア土屋
訪問看護ステーション土屋の理念は、「土屋にお願いしてよかった」と言ってもらえることです。そのためには、私たちは日々考え、よりよいことを提案・実行していくのみです。住み慣れた場所で、その方らしい生活をサポート致します。
訪問看護ステーション土屋
デイホーム土屋は、慣れ親しんだ地域で生活をしながら、施設に通所頂く事で、食事や入浴、レクリエーションなどを受けられるデイサービス（通所介護）で、自立をサポートする介護を提供致します。
デイホーム土屋
日本全国に障害福祉サービスである「重度訪問介護」の支援をお届けするためのアテンダント（ヘルパー）を養成するために立ち上げられた教育研修機関です。
土屋ケアカレッジ
Nexus土屋は、計画相談支援事業を通じて障害のある方々が地域で安心して日常生活を送ることができるように、また、積極的に社会参加ができるように、お一人おひとりに合った「継続的な相談支援」を総合的に行います。
Nexus(ネクサス)土屋
㈱土屋の委員会の取組
～「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」への参加について～株式会社土屋の代表取締役・高浜敏之は「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」（事務局：内閣府）に参加しました。全国各地の様々な業種の男性リーダーとのネットワークを深めながら、弊社に
リスクマネジメント委員会介護は人の命と暮らしを守る大切な仕事です。そのためにも事故を未然に防ぐことが重要です。リスクマネジメント委員会では、クライアントやアテンダントの安全を守ることを目的に、ヒヤリハットの収集に重きを置いています。目的クライアントの尊厳・安全・安心を守るアテンダントと組織を
防災委員会活動報告いざ災害が起こると、多くの混乱が予想されます。事前に対策を取ることで、被害を最小限にとどめたい。防災委員会では、「だれ一人取り残さない いのちを守るインクルーシブ防災」をモットーに、防災への取組みを実施しています。インクルーシブ防災にむけてNTT安否確認システムの導入<
感染症対策委員会2020年より世界を一変させた新型コロナウイルス。2022年となっても、オミクロン株による感染者増大など、まだまだ情勢はひっ迫しています。当委員会では、感染症を「持ち込まない」「持ち出さない」「持ち帰らない」を三原則に、新型コロナウイルス感染症等の様々な感染症対策を実施しています
